「体調不良で休職したいが、休職するとデメリットがありそうでなかなか踏み切れない…」

このようにお悩みの方がいます。

確かに休職にはデメリットがありますが、一方でメリットもあるのです。

 

そこで今回は、休職のメリット・デメリットを解説します。

休職することでどんなデメリットがあるか知りたい方、メリットも踏まえて休職を検討したい方はぜひ参考にしてみてください。

 

 

 

 

休職とは「会社との雇用契約を継続したまま休むこと」

休職とは、会社との雇用契約を継続したまま休むことです。

退職の場合は雇用契約が終了していますが、休職の場合は籍が会社に残った状態であるため、復職が可能になります。

 

一方で、休職の条件は会社によって変わります。

なぜなら、休職は法的に定められていないからです。

 

会社によって、休職給の規定を設ける会社もあれば、怪我や病気以外の理由で休職を認める会社もあります。休職を検討する方は、会社の人事部に相談するか、就業規則を確認するといいでしょう。

 

 

 

休職のデメリット

休職のデメリットについてまとめました。

休職にどんなデメリットがあるか知りたい方は参考にしてみてください。

 

 

休職期間中に給料が支払われない

休職制度は会社によってさまざまですが、一般的には休職中に給料が支払われる会社は少ないです。

そのため、休職期間中は収入が減ってしまう可能性が高くなるでしょう。

 

一方で、業務外の怪我や病気が原因で休職する場合は、傷病手当金を受給できるケースがあります。

受給できる場合、通常の給料の3分の2程度が支給されるでしょう。

 

また休職する場合、社会保険料は継続して発生します。

一般的に、社会保険料は給与から天引きされるものです。

そのため、休職中は天引きされず、自身で会社に振り込む必要があります。

 

傷病手当金から社会保険料を支払うことは可能ですが、可処分所得が減ってしまうため、休職することで収入減になることは免れないでしょう。

 

 

昇進やキャリアアップに影響が出る場合がある

会社によっては、昇進やキャリアアップ時に影響が出る場合があるでしょう。

営業職の方の場合、休職することで売上が下がり、売上計画が達成できない場合は評価が下がるケースがあります。

 

また長期間休職をすると、担当業務の割り振りのタイミングでポジションが変わってしまうこともあるでしょう。

 

とはいえ、復職してから今まで通り勤務して成果を上げれば、公正に評価してもらえる会社もあります。まずは自身が復職できる状態に戻すために環境を整えることが大事です。

 

職場に復帰してから、休職が原因で評価が下がってしまった場合は、転職する選択肢もあります。

 

 

 

休職のメリット

休職にはデメリットがある一方で、メリットもあります。

休職を検討している方は、メリット・デメリット踏まえて判断しましょう。

 

傷病手当金が受給できる

傷病手当金とは、怪我や病気を理由に休職をした際に受給できる手当金のことです。

療養のために会社の給与が受給できなくなった被保険者及びその家族の生活を保証するものになります。

 

傷病手当金は以下の全ての条件を満たすことで受給可能です。

• 休職中に給与を受給していない
• 連続する3日間を含む4日間以上、勤務ができなかった
• 仕事に就けない（働けない）状態である
• 業務以外の理由で、怪我や病気の療養のため休職している

 

上記の条件を全て満たし、申請することで休職前の給与の3分2が受給できます。

支給期間は、支給開始から通算して最長1年6ヶ月です。

 

休職中、給与が受給できないデメリットを少なくできる手当金になります。

条件に合致する方は、必ず傷病手当金の申請をしましょう。

 

療養に専念できる

怪我や病気の方の場合、治療に専念できなければ、完治が遅くなります。

仕事に就きながら療養する場合、精神的にも肉体的にも負担が増えます。

また十分な治療時間が確保できない場合、怪我や病気が悪化し、長期入院が必要になる場合もあるのです。

 

一方で療養に専念できれば、完治が早くなり、復職がいち早くできるでしょう。

復職がいち早くできれば、自身にとっても会社にとってもプラスになります。

怪我や病気で苦しむ方は、休職して療養に専念し、早期の復職を目指しましょう。

 

ストレスが緩和できる

日々の業務や人間関係から生まれるストレスから開放されるため、メンタル面でいい影響が出るでしょう。時間的にも心理的にも余裕が生まれます。

 

休職中に今後のキャリアについて考えてみるのもいいでしょう。自身が今後どのようなキャリアを歩み、どうなりたいかを考えてみるのです。スキルアップを図りたい方は、休職中に資格の勉強をしたり、専門領域の知識を習得したりするといいでしょう。

 

また、休職中に家族との時間を共有することもおすすめです。

特に仕事が多忙で普段なかなか家族と時間が過ごせない方は、休職のタイミングで漢族との団らんを楽しむのもいいでしょう。

 

 

 

休職制度を利用する時の注意点

休職する際に注意するべき内容をまとめました。

休職する際は次のことに気をつけましょう。

 

復職する際は、医師の診断書が必要

怪我や病気が治り、復職できるようになったら、会社に復職の意思を伝えましょう。

この時に必要になるのが、医師の診断書です。

 

医師の診断書がなければ、休職者が回復していることが判断できません。

万が一、休職者が回復していないまま復職させた場合、症状が悪化してしまう可能性があります。

 

復職する際は必ず医師の診断書を会社に提出しましょう。

 

休職中は会社の方と定期的に連絡をとる

休職中は、近況報告を兼ねて会社の方と定期的に連絡をとっておきましょう。

自身の病状や怪我の治り具合などを報告しておくといいです。

 

定期的に会社の方とコミュニケーションをとっておくことで復職の際にスムーズに話が進めやすくなります。

 

 

 

まとめ

今回は、休職のメリット・デメリット、休職の注意点について解説しました。

休職することで、昇進やキャリアアップに影響が出たり、休職期間中に収入が減ったりすることがあります。

 

一方で休職すると、怪我や病気の療養に専念できたり、条件を満たせば傷病手当金を受給できたりします。また、時間的にも心理的にも余裕が生まれるため、ストレス緩和にもつながるでしょう。

 

病気や怪我が治り、復職する際は、医師の診断書が必要です。会社に復職を申し出る際には必ず事前に準備しておきましょう。

また復職するまでは会社の方と定期的に連絡をとりあい、近況報告しておくと、復職の際にスムーズです。

 

不調を自覚した場合には、早めに心療内科・精神科への受診をお勧めいたします。

 

 

 

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記事監修：おりたメンタルクリニック医師